環境美化

 今年、初めて種から花苗を育てることにチャレンジしています。今まではホームセンターに行き、ビニールポットに入った花をいくつか買ってきて植木鉢や庭に植えて楽しんでいました。自治会でも村から「花いっぱい運動」の一環として花苗の支給を受け、コミセンや交差点近くの花壇に花を植え環境美化を行ってきました。

 

 昨年度から、村主導の「花いっぱい運動」が終了したことにより「花いっぱい運動」を継続か中止か自治会内で議論した結果、環境美化の観点から私たちの自治会では継続することになりました。しかしながら、自治会の予算が限られていることを考え、将来的に花苗の購入費を下げる目的で、一つの方向性として自治会内の人たちが種から花苗を育て「花いっぱい運動」時に一鉢をコミセンに持ち寄り花壇に植える「一人一鉢運動」を展開してみてはどうかという提案を行い、実験的にやってみることになりました。これが種から花苗を育てている理由です。

 

 「一人一鉢運動」を行うことにより、環境美化という形でコミセンなどの花壇に対して親近感を覚えるのと同時に、自治会の活動を身近に感じて欲しいという狙いも実はあったりします。

 

 これらのこともあって種から花苗を育てることにチャレンジしているのですが、私の方は一応発芽したものの中々花苗らしくなりません。インターネットなどで調べてみると素人には驚きの連続で、さすがプロは違うなと感じました。まず種の植え付け時期からして間違っていました。6月の初めに花苗の植え付けを行うと想定すると、3か月も前から発芽のための準備として育苗ポットに種を植え、発芽温度に合わせて温度管理を行い、発芽した後も本葉が出てからポット上げという作業を行って、育苗ポットから少し大きいポットに植え替える作業をしていました。作業工程が沢山あり手間が掛かっていることが分かります。水やりのタイミングにも言及しているチャンネルがあり、非常に参考になりました。プロの人たちが育てても苗の育ち方にはバラつきがあり、何百何千と育てている中から形の揃ったものを園芸店には随時出荷していることも理解できました。

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環境月間

 6月5日は世界環境デーでした。

 それを受けて、6月は「環境月間」となっています。新聞は特集などを掲載し、テレビは報道やキャンペーンを放送していますので、気づかれた方も多いと思います。これらを見ているとある傾向が浮かび上がってきます。それは、今までの報道は地球温暖化で北極や南極の氷が解けますとか、石油をエネルギー源として大量に使い続けると早く無くなりますよ、というような予測に基づく話が多かったと思いますが、今回はSDGsが前面に出されていて、それに結び付く我々が行動すべき事柄の具体的な対策、つまり環境に対する負荷そのものを減らす取り組みの話が目立ったように感じました。

 

 SDGsエス・ディ・ジーズと読みます)は、2015年に国連サミットで採択された「持続可能な開発目標の2030年アジェンダ」(英語の頭文字、Sustainable Development Goals)で17の目標169のターゲットがあり、2030年までにより良い世界を目指す国際目標としています。そして、地球上の「誰一人取り残さない」ことを誓っています。このことから、日本でも積極的に取り組んでいます。

 

 17の目標は大きく分けて、3つの視点で分類できます。

 

 目標1~6は、開発途上国の基礎的な目標が中心であると考えられます。

 

 目標7~12は、先進国や企業にとっても取り組むべき課題が多くあります。また目標12の「つくる責任使う責任」では一人ひとりの消費者にも持続可能な世界のために責任があることが分かります。このあたりがSDGsの特徴であり、大きな社会の流れになっている要因です。

 

 目標13~17は、気候変動、海洋資源、生物多様性などグローバルな課題です。そして目標16では世界平和、目標17では国や企業、人々の協力を呼び掛けています。

 

 特に目標12の「つくる責任使う責任」を頭の片隅に置いて、皆さん一人ひとりがごみとして出すものを減らす、再利用できるものは再利用する、使用できなくなったものは適正な処分をする、という環境を意識した行動をとって欲しいと思います。

食品ロス

 最近、食品ロスについて情報を目にすることが多くなりました。

 「食品ロス」とは、本来食べられるのに捨てられてしまう食品を言い、食べ物を廃棄処分する際に殆どが焼却処分となり環境にも悪い影響を与えてしまいます。

 日本では「食品ロス」の量は年間570万トンになり、国民1人当たりの食品ロス量は年間で約45kgです。これは国民1人当たりが毎日約124g(茶碗一杯分のご飯に近い量)のご飯を捨てていることになります。(農林水産省ホームページより)

 この食品ロスの量570万トンは大きく分けると、事業系食品ロスが309万トン、家庭系食品ロスが261万トンで、家庭系の食品ロスが46%を占めています。事業系食品ロスはレストランやスーパーからの過剰除去、コンビニ等の期限切れ廃棄が主体で、家庭系の食品ロスは食べ残しや作りすぎが原因となっています。実にもったいない!

 世界では飢餓に苦しむ人たちに対して年間370万トンの食糧支援が行われていますから、日本での食品ロスの量が如何に多いか理解できると思います。しかも日本では、食料をカロリーベースで、62%を輸入に頼り自給は38%に留まっています。このまま廃棄を続けると深刻な食糧不足になることも考えられますし、廃棄する際の焼却処分で排出されるCO2で環境負荷の増大を招く恐れもあります。また、食べ物を作る際に掛かるエネルギーや運搬時のエネルギーの損失、さらに焼却に掛かるエネルギーの無駄使いを考えると経済的な損失は膨大なものになってきます。

 このため政府は「食品ロスの削減の推進に関する法律」を作り、令和元年から施行しています。先に施行されている食品リサイクル法に対し、より食品ロスの削減を目指す法律になっており、各自治体は実施計画を策定し実行する必要に迫られています。

 

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クリーンアップ大作戦

 

 先日(4/17)、自然共生社会部会が主催する豊岡海岸のクリーンアップ大作戦という清掃活動に参加してきました。前日の土曜日は波浪警報が発令されていたため日曜日に延期となったので参加者が少し減り、80名程度となりましたが村内の各事業所から参加を頂き、プラスチック製品の回収を主体に清掃しました。また村長や副村長も参加頂き、袋一杯にごみを回収して頂きました。当日海岸でサーフィンを楽しんでいる人たちの中には、袋を受け取りウェットスーツのまま、砂浜に落ちているごみを拾って協力して頂ける方もいらっしゃいました。ご協力に感謝いたします。

 

 

 海岸で砂に埋もれているペットボトルやプラスチック製品の破片を拾いながら砂浜に進んで行こうとしましたが、ロープの切れ端や破けたビニール袋、割れたプラスチック容器、ストロー及びペットボトルのキャップなど、沢山拾うこととなり中々前に進めない状態となってしまいました。

 砂の中には、赤や黄色のカラフルな、いわゆるマイクロプラスチック(大きさが5㎜以下のもの)が埋もれていることに気が付き、これが小魚や小動物が飲み込んでしまい環境への影響が懸念されるマイクロプラスチックかと再認識させられました。なるほど、拾っても拾っても沢山落ちていて、これはキリがないなとため息がでたことは残念な気持ちになりました。

あと何年かすると海の中にいる魚の数よりも、海中に漂うマイクロプラスチックの数が多くなるとの調査結果もあります。またマイクロプラスチックを食べた魚を食べた人間がマイクロプラスチックを体内に取り込んでいることも指摘されており、人体への影響も懸念されています。

 

 このことから今更ながらではありますが、山や海および空き地にプラスチック製品をポイ捨てしないこと、そして廃棄するプラスチック製品は資源物回収として排出するなど適切な処置をすることと思います。皆さんの行動が未来へつながっていくのだと考えさせられたクリーンアップ大作戦でした。

4月の所感(R4.4)

 

 新型コロナ感染予防対策に明け暮れる毎日の中、計画したイベントが全て中止になる状況で中々晴れやかな気持ちになれない状態が続いています。

 

 これまで私達は、第2次環境基本計画に基づき活動してきましたが、10年が経過し第3次環境基本計画に移行され、新たな段階を迎えることとなりました。現在は、これまでの「とうかい環境村民会議」の在り方や活動について見直しながら、今後の活動について検討している最中です。これに基づいて来年度から、新たな形(形態)で活動を行いたいと考えています。

 

 とうかい環境村民会議は、自然共生社会部会、低炭素社会部会、循環型社会部会そして生活環境部会の4部会から構成されています。それぞれの部会は第二次環境基本計画で定められた活動計画に則り、村民の環境への意識向上を目指して活動を続けてきましたが、昨今のSDG'sの盛り上がりもあり、時流に合わせた形でこれからの活動を検討しています。

 

 一方、今まで環境活動を行ってきた我々に対し、皆さんから実際の活動が伝わりにくいとの指摘を受けることがありました。そこで、これまでより更に、SNS(ソーシャルネットワークサービス)を利用して、多くの村民に活動状況を発信していきたいと考えています。

 

 

 

 我々の活動に興味を示し理解して頂く機会を増やし、結果的に我々の活動に共感して頂ける方々が増えることを、期待しています。

 共感して頂くことにより仲間が増え、環境活動に参加する仲間が増えることにより村民の環境に対する意識が更に向上することを願っています。